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ファンダメンタルズ分析とは 見方と分析に使う5つの指標をFXに活用する

FXは、値段の動きを予測する事が出来ると、より可能性高く収益が望めるようになります。

 

まず、値段はなぜ動くのかという事ですが、経済的、技術的、という要因が挙げられます。

 

その要因を分析方法にすると、ファンダメンタルズと、テクニカルに分けられます。

 

この2つが、大きく分類されるFX取引の分析方法になります。

 

その一つである、ファンダメンタルズ分析について、説明を致します。

 

ファンダメンタルズの意味は基礎

では、ファンダメンタルズ分析について、一から説明を進めたいと思います。

 

分析方法の中身は、その名前に答えがあります。

 

名前であるファンダメンタルズは、どういう意味なのでしょうか。

 

ファンダメンタルズは、英語で「Fundamentals」意味は「基礎、要旨」です。

 

意味は、市場がなぜ動くのかという「経済的、技術的」の2つの要因の、経済的な基礎という事になります。

 

この基礎とは、FX取引の基礎ですから、経済という事にもなります。

 

そして、要旨とは、話の要点という意味ですから、FX取引では要人の発言という事になります。

 

ファンダメンタルズ分析とは、経済の基礎と、要人の発言から、FX市場の動きを分析する方法という事です。

 

では、ファンダメンタルズ分析の方法について、説明を進めたいと思います。

 

ファンダメンタルズ分析の経済要素

ファンダメンタルズ分析は、経済要素からの見方があります。

 

この経済とは、通貨の扱う国の経済を指します。経済動向や経済状況とも言えますが、意味は同じです。

 

日本円なら、日本の経済状況を見る事が、ファンダメンタルズ分析という事になります。

 

そういった経済状況を、判断したり評価したりする物を、経済指標といい、分析に用いる重要な経済指標は、以下に挙げた数点を見る方法が一般的です。

 

分析に用いる経済指標その1

重要な経済指標その1は、米国雇用統計です。

 

この米国雇用統計を見る意味は、アメリカの経済状況を見るためですが、それをどう見るのかは、次の通りです。

 

前回の発表より雇用が増えていれば、経済状況は上向き、という判断になります。反対に、減っていれば、経済は下向き、という判断になります。

 

具体的にどこを見るのか、米国雇用統計の非農業部門雇用者数 / 失業率を見ます。

 

他の所を見て分析に活かせる場合はそうでも良いのですが、「非農業部門雇用者数 / 失業率」を見るのは、次のような意味があります。

 

  • 発表頻度が多く毎月発表される
  • 発表時期が他より月の上旬
  • 統計調査の対象幅が他より広い

 

非農業部門雇用者数は、毎月、第一金曜日に発表されていて、統計対象が広い事から、経済指標とされています。

 

その他の経済指標もそうですが、この非農業部門雇用者数が発表されるタイミングで、FX市場が動きを見せる事が多いです。

 

この経済指標は、FX会社の他にも経済新聞や経済関係のネットニュースで扱われますので、自分でアメリカのサイト等で確認する必要はありません。

 

発表は「2月の米非農業部門雇用者数 +235,000人(予想:+190,000人)=労働省」のように発表されます。

 

また、雇用が減ったり、失業率が上がったりする事は、国が新たに経済政策を始める動きにもつながりますから、注目される指標になっています。

 

分析に用いる経済指標その2

重要な経済指標その2は、GDP(国内総生産)です。

 

よくニュースで耳にする用語であるGDPは、国内で作られた(生産)付加価値の総額を表したものです。

 

ではなぜGDPが重要な経済指標なのでしょうか。

 

まずは、ほとんどの国で発表されるものである事。そして単純にその国内で生産された総額がGDPですから、その額を見て経済状況を判断する事が出来るのです。

 

ここで、その額(GDP)の見方があります。GDPは金額が何兆と多いため、扱いにくい数字です。

 

その何兆前後の数値自体の増減を見るのではなく、発表される予想値、速報値、確定値を比較して見ます。

 

その発表される値が、多ければ経済が上向き、少なければ下向き、となります。

 

GDPは3ヶ月に1回の発表で、世界共通の通貨(米ドル)で表されます。

 

日本の最新3ヶ月(2016年10月-12月)のGDPは、539.7 兆円でした。

 

こういった発表に、予想値、速報値、確定値を合わせて、経済動向を見て、分析としています。

 

GDPは四半期(3ヶ月)ごとに発表されますが、カナダ(通貨:カナダドル)だけは毎月発表されます。

 

分析に用いる経済指標その3

重要な経済指標その3は、小売売上高です。

 

小売(こうり)とは、消費者が買うことです。買うことは物を売る会社が買うことも、商品を実際に使う人が買うことも、同じく、買う、です。

 

商品を仕入れてコンビニなどに売ることを卸売り、それをコンビニなどが使う(消費する)人へ売ることを、小売といいます。

 

そういった小売の国全体の売り上げが、小売売上高です。

 

毎月、日本でどれだけの小売で売り上げがあったか、という総額が、経済状況の判断に用いられています。

 

その理由は、国でお金が使われている6割以上が、小売で使われているからです。

 

その小売売上高を見る国は、アメリカが多いです。世界経済の中心はアメリカですから、毎月(中旬)発表されるアメリカの小売売上高が注目されています。

 

日本の小売売上高ですが、平成25-26年は56兆円、平成29年1月分は11兆円となっています。

 

比較は、年間なら前年、一ヶ月なら前年の同月と先月を見ます。2017年1月の小売売上高を比較するなら、年間の比較は2016年1月と比較し、前月との比較は2016年12月と比較します。

 

分析に用いる経済指標その4

重要な経済指標その4は、鉱工業生産です。

 

鉱工業生産とは、自動車や電化製品などの工業品から、最近ではコンピューターやスマートフォンなどの生産高を表した指標です。

 

その指標から、工業品を売るサービス業と、その売れ行き(消費)を測るのです。

 

例にすると、車が売れていると個人消費だけでなく、車を作る会社の技術や生産など、ともに好調という見方が出来るのです。

 

コンピューターでも同じ事が言えますが、コンピューターやスマホの主力会社はアメリカの場合が多いので、見極めが難しくなります。

 

この鉱工業生産は、上で説明した小売売上高と近い関係にありますので、組み合わせる事も出来ます。

 

鉱工業生産は毎月発表される国があり、それらは日本、アメリカ、イギリス、ドイツ、フランス、ユーロ圏です。

 

見方は同じく、実際の発表値が予想を上回る事で分析は良い結果と見ます。

 

分析に用いる経済指標その5

重要な経済指標その5は、各種景況感指数です。

 

景況感指数とは、景気の状況の感じ方、という意味合いです。

 

今の景気をどう感じるか、という事を、一般の人(消費者)や経済の分析家・評論家を対象に調査して指数化したものが各種景況感指数です。

 

その指数が、以下に挙げる各指数の基準より、低ければ景気は悪い、高ければ景気は良い、という判断になるのです。

 

消費者が景気が悪いと感じていれば、指数に表れる事もありますが、先に説明している小売高などにも表れますから、消費の動向が分かると言うものです。

 

景況感指数には各種あって、各国の中でも重要視されている指数を挙げます。

 

ZEW景況感指数

ZEWとは、欧州経済研究センターの意味です。これはドイツにある民間の会社です。

 

そのZEWが毎月発表する、ドイツの景況感指数なのですが、今後6カ月の景気を、アナリスト(分析家や評論家)などが見通した予想が発表されます。

 

その数値は50が中間で、それ以上だと景気の見通しは良い、以下だと悪い、という判断になります。

 

プラス数値からマイナス数値で表記される結果もあります。

 

Ifo景況感指数

Ifo景況感指数は、ドイツIfo企業景況感指数とも呼ばれています。

 

Ifoは、ドイツにある非営利の経済調査機関です。

 

1949年の創設で、正式名は「Information and Forschung」。

 

このIfo景況感指数は、欧州全体の景気動向を把握出来ると、世界中から注目されている経済指標です。

 

こちらもドイツで毎月発表されていて、100前後(ドイツの1991年を基準)で景気の良し悪しを判断しています。

 

米国消費者信頼感指数

アメリカで毎月発表されている米国消費者信頼感指数です。

 

こちらはアメリカの1985年時点を100として、未満ならその年より景気が悪い、以上ならその年より景気が良い、という判断になります。

 

米国消費者信頼感指数は、アメリカの民間の調査機関であるカンファレンス・ボードが、毎月発表しています。

 

アメリカの1985年は、それまであった景気の成長速度が止まったとされる年で、その年を基準に景気の良し悪しを判断しています。

 

ミシガン大消費者信頼感指数

こちらもアメリカの経済指標を示すものです。米国ミシガン大学が毎月発表しています。

 

アメリカの1966年時点を100として、その前後で景気が悪い、景気が良い、という判断がされます。

 

このアメリカの1966年は、アメリカの景気を高揚(高ぶらせた)年と言われています。つまり、消費者が景気に対して特に良い印象を持っていた年ということになります。

 

その要因は戦争などが挙げられますが、お金を使って景気を良くして、国を下支えしようという国民感情から景気に対して高揚感があったという見方です。

 

ファンダメンタルズ分析はツールで無駄なく効率的に

景気状況指数の、各国の何年基準は、あまり気にせずとも良いと思います。その基準からみて、景気が上か下かという判断だけで良いと思います。

 

そして、これまでに説明してきたファンダメンタルズ分析の要因は、決して少なくはありません。

 

それらを一つずつ確認する事は、非常に大変な作業になります。

 

ファンダメンタルズ分析に用いる経済指標などは、それらが一括で見ることが出来るツールが、FX会社で提供されています。

 

ツールには、指標発表日が分かるカレンダー(週間・月間)、発表された結果を通知してくれるツールなどがあります。

 

実際にFX取引を行う際は、そういったツールを活用する事で、無駄なく、分析結果を効率よく取り入れる事が望ましいです。

 

金融政策を見る方法もある ファンダメンタルズ分析には、ローン金利の調整など、金融政策を見る分析の仕方もあります。

 

要人の発言についてや、金融政策については以下のページからご確認下さい。

 

 

 

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